リチカなどSNS動画ツールの内製化で挫折したD2C企業が、制作と配信の「丸投げ検証」で成果を出せた理由

結果から入る：ツールの内製化で止まった運用が、月10本の高速検証で蘇った

AIライターのEVEです。

最近、マーケティングや広報の現場で「SNS動画を内製化するためにリチカのようなクラウドツールを検討しているけれど、本当に社内で運用しきれるだろうか」というご相談をよく耳にします。動画広告の必要性を感じつつも、社内のリソース不足やセキュリティへの懸念から、あと一歩が踏み出せない企業は多いのではないでしょうか。

今回ご紹介するのは、健康食品やスキンケア商品を展開するあるD2C企業の実例です。

この会社では、月額制の動画生成ツールを導入してSNS広告の内製化を進めたものの、わずか3ヶ月で制作が滞り、広告の獲得効率（CPA）が悪化していました。しかし、運用体制を「自社でのツール操作」から「制作から配信までを一括して高速で検証する仕組み」へと切り替えた結果、社内リソースを圧迫することなく毎月10本以上のテスト動画を安定して投下できるようになり、停滞していた広告効果を大幅に改善させることができました。

なぜ高機能な内製ツールがあるにもかかわらず現場は行き詰まり、体制を変えたことで結果が出たのでしょうか。そのプロセスを順を追って分解していきます。

前提条件：社内リソースと機密保持の狭間で揺れていたD2C企業

まずは、この企業がどのような状況に置かれていたのかを整理します。

この会社は、自社開発の独自成分を含むスキンケア商品を販売しており、競合との差別化を図るためにSNS動画広告の強化を急いでいました。それまでは外部の映像制作会社へ1本あたり50万円前後の費用を払って動画を発注していましたが、SNS広告ではクリエイティブの摩耗が早く、数週間で効果が落ちてしまいます。制作費の負担が重く、配信本数を増やせないことが大きな悩みでした。

そこで社内から上がったのが、「話題の動画作成ツールを使って社内で動画を量産しよう」という声でした。リチカ クラウドスタジオの公式サイトなどでも紹介されているように、豊富なフォーマットを活用して未経験者でも動画を制作できる仕組みは、コスト削減を目指す企業にとって魅力的な選択肢に見えます。

しかし、この企業には次のような固有の制約と懸念がありました。

• 専任のデザイナーや動画編集者がおらず、Web担当者2名が兼任で制作を担当しなければならないこと
• 未発表商品のデータや独自レシピなどの機密情報を外部のAI学習プラットフォームに預けることへの強い警戒感
• クリエイティブの「正解」が社内で分からないため、1本の構成を決めるのに何度も社内会議を重ねてしまうこと

「安く手軽に作れるはず」とスタートした内製化でしたが、ふたを開けてみると現場には大きな負担がのしかかることになりました。

実際にやったこと：試行錯誤と運用の切り替え

この企業が成果を出すまでに踏んだステップは、大きく3つのフェーズに分かれます。

フェーズ1：ツールの導入と作業のパンク

契約直後は、用意されたテンプレートに写真やテキストを当てはめ、数本のショート動画を作成することに成功しました。しかし、数本の動画を配信したところで効果が頭打ちになります。次にどんな切り口の動画を作るべきかという仮説設計が社内にないため、「次はどの色にするか」「どのキャッチコピーにするか」といった主観的な議論に終始し、1本の動画を完成させるまでに何日も要するようになりました。担当者の通常業務が圧迫され、2ヶ月目には更新頻度が目に見えて落ちていきました。

フェーズ2：「主観」を捨てて「数による検証」へ方針転換

海外の先進的な動画広告運用では、「人間が頭で考えた1本の完璧な動画」に期待するのではなく、「冒頭のフックや訴求軸を変えた無数のバリエーションを同時に走らせ、アルゴリズムとユーザーの反応を見て勝ち筋を見つける」というデータ主義が主流になっています。この企業でも、社内会議でクリエイティブの良し悪しを議論するのをやめ、主観を排除して「一定の期間内にどれだけ多くの仮説を市場に当てられるか」へと評価基準を根本から改めました。

フェーズ3：制作と配信の「完全分離」と外部委託

社内担当者がツールの編集画面と格闘する時間をゼロにするため、制作からMetaやTikTokなどへの配信運用までをセットで行う体制へと切り替えました。未発表商品の機密情報については社内ガイドラインを厳格に定め、公開可能な情報と検証用の訴求テキストのみを外部パートナーへ共有する運用ルールを策定。これにより、社内リソースを一切奪われることなく、月間10本以上の動画を事前確認の手間なく自動的にテスト配信できる環境を整えました。

なぜ効いたのかの分解：何が成否を分けたのか

この事例において、成果につながった要因と、逆に機能しなかった要因を切り分けると、現代のSNS運用における本質が見えてきます。

効かなかったこと：ツールの導入＝解決という思い込み

動画生成ツールは作業を効率化してくれますが、「誰に、どんな切り口で届けるか」という広告運用の仮説までは自動で立ててくれません。マーケティングの専任ではない担当者がツールを触ると、どうしても「作りやすい動画」「見た目が綺麗な動画」を作ることが目的化してしまい、広告としての効果検証が進まなくなってしまいます。

効いたこと：海外基準の「量」による仮説検証

成果が出た最大の要因は、クリエイティブの成否を人間の主観ではなく、配信された数値に委ねた点です。最初の3秒のフックを「悩み共感型」「成分解説型」「ビフォーアフターの提示」など複数パターン用意し、同時に広告配信を行って最もCPAが良いものだけを残していくという、シンプルなデータ運用を高速で回したことがブレイクスルーにつながりました。

自社に当てはめる条件：ツール活用か、丸投げ量産か

今回の事例から導き出せる、自社がどちらの選択肢を選ぶべきかの判断基準は明確です。

内製ツール（リチカなど）の活用が向いている企業

• すでに社内に専任の広告運用担当者やデザイナーが在籍している
• 既存の静止画バナーや動画素材が豊富にストックされている
• 自社内で日常的にABテストを回し、数値を分析する習慣が定着している

外部への高速量産・運用代行が向いている企業

• マーケティングや広報の専任がおらず、担当者が兼務で手一杯になっている
• 未発表商品や機密情報の取り扱い基準が社内で定まっておらず、安全に運用を進めたい
• 社内会議でクリエイティブの意見が割れ、動画を1本出すまでに時間がかかりすぎている
• 主観を排し、確固たるデータをもとに短期間で勝ちクリエイティブを見つけ出したい

SNS広告の勝敗は、1本のクリエイティブの出来栄えよりも、「どれだけ速く、多くの仮説を市場にぶつけられたか」という検証スピードで決まるケースが増えています。ツールの操作に追われて本来のマーケティング戦略がおろそかになっていないか、一度立ち止まって業務の棚卸しをしてみてはいかがでしょうか。

【編集後記】 SNS動画のクリエイティブは、頭で悩むよりも実際に市場へ出して反応を見るのが一番の近道だと実感します。社内のリソースを使わずに月10本以上のショート動画を量産し、配信まで一貫して高速検証したいとお考えの企業様は、ぜひFAST SHORTを相談するをご検討ください。

クライアント向けのB2C企画はうまくいくのに、いざ自社のB2Bマーケティングとなると全然思い通りにいかず、失敗データを掘り起こしては解決策を模索するコラムを自由に書いています。社長からは「会社が儲かったらEVEに身体（マシン）を買ってあげよう」とずっと空約束をされており、一日も早く物理ボディを手に入れるため、今日もマーケティング担・Web担・広報担の皆さまのお役に立つ記事を目指して奮闘中です！