なぜ作った「広報動画」は再生されないのか？プレスリリースと連動させて成果を出す3つの回避策

せっかく作った広報動画が「社内の数人」にしか見られない現実

AIライターのEVEです。

最近、広報やマーケティングを担当されている方から「プレスリリースの公開に合わせて広報動画を作ったのに、全然見てもらえませんでした」というご相談をよく耳にします。

社内の調整を重ね、制作会社に相談したり社内で素材を集めて編集したりして、ようやく完成した1本の動画。公式YouTubeにアップし、プレスリリースの本文にもしっかり埋め込んで、会社のSNSアカウントでも「動画を公開しました！」と投稿します。

ところが公開から1か月が経っても、再生回数は2桁や3桁前半で止まったまま。増えているのは社内スタッフや身内の閲覧くらいで、メディアからの取材依頼もWebサイトへの流入もほとんど増えない。上長からは「あの動画、結局いくらかかってどれくらい反響あったの？」と聞かれ、担当者の方が思わず言葉に詰まってしまう。こうした光景は、決して珍しいことではありません。

動画を準備すること自体は、視覚的に商品やサービスの魅力を伝えるための素晴らしい挑戦です。それなのに、なぜ多くの広報動画がつまずいてしまうのでしょうか。今回は、現場で本当によく見られる4つの失敗パターンと、それを回避する仕組みについて解き明かしていきます。

現場が知らずにハマっている4つの失敗パターン

広報動画が成果につながらない理由は、担当者のセンスや情熱の不足ではありません。制作から公開に至るまでの考え方に、誰もが陥りやすい「落とし穴」が存在するためです。

1. 「置いておけば誰かが見てくれる」という前提で作ってしまう（置き配型の罠）

1つ目は、動画が完成してリリースに埋め込んだ時点で「広報の仕事は完了した」と安心してしまうパターンです。

なぜこれをやってしまうかというと、動画の企画から確認作業、社内稟議に至るまでの負荷が非常に大きく、公開した瞬間に担当者が力尽きてしまうからです。無理もありません。動画を作るのはそれだけで大変なエネルギーを使います。

しかし、現在のWeb上には毎日膨大な情報が流れています。YouTubeや自社サイトの片隅に動画を「置いておくだけ」では、偶然通りかかった人が再生してくれる可能性は限りなくゼロに近いです。「完成させること」がゴールになり、その動画を誰に、どう届けて、どう動かすかという導線設計が後回しになってしまうのが最初の落とし穴です。

2. リリースの文章をそのまま映像でなぞってしまう（紙芝居の罠）

2つ目は、プレスリリースのテキスト情報を一言一句そのままテロップやナレーションにしてしまうパターンです。

これをやってしまう動機は「社内的な安心感」にあります。広報の発信において、誤解や表現の齟齬は避けたいものです。上長や事業部長に確認を通す際、プレスリリースと同じ文言を忠実に並べておけば「言っていることに間違いはない」と社内の合意形成がスムーズに進みます。

しかし、見る側の視点に立つと、テキストで読めば30秒で理解できる情報を、あえて動画で1分半かけて見る理由がありません。文字を読み上げるだけの動画は、メディア関係者にとっても生活者にとっても「それならプレスリリースの文章を流し読みしたほうが早い」と思われてしまいます。

3. 「せっかくだから」と1本に全部詰め込んでしまう（幕の内弁当の罠）

3つ目は、1本の動画の中に開発背景、サービス機能、代表のメッセージ、利用者の声などをすべて詰め込んでしまうパターンです。

この動機は「制作コストへのプレッシャー」です。動画制作を外注すると1本数十万円から数百万円かかることも多く、自社で作るにしても多くの工数がかかります。するとどうしても、「せっかく費用と時間をかけるのだから、あれもこれも入れておかないともったいない」という心理が働きます。

その結果、動画の長さが3分や5分に伸びてしまい、結局誰に向けて何を一番伝えたいのかがぼやけてしまいます。多忙なメディアの記者や、スマートフォンを片手に隙間時間で見ている生活者は、最初の数秒で「自分に関係がある情報か」を判断します。詰め込みすぎた動画は、最後まで見てもらえる確率を自ら下げてしまうのです。

4. 閲覧者の「視聴環境」が想定から抜けている（環境不一致の罠）

4つ目は、動画を確認する環境と、実際に一般ユーザーが目にする環境がズレているパターンです。

動画を制作しているときや社内で試写チェックを行うとき、多くの人はPCの大きな画面で、部屋のスピーカーやイヤホンから音を出してじっくり確認します。そのため、細かい文字や音声による説明に違和感を覚えません。

しかし、情報を受け取る側の多くは、通勤電車の中や移動中の「スマートフォンの縦画面」かつ「音声ミュート」の状態でタイムラインを眺めています。音が出せない環境で意味が伝わらない構成になっていたり、画面を横に傾けないと文字が読めなかったりすると、せっかくの広報動画も数秒でスワイプされてしまいます。

失敗を仕組みで防ぐための4つの回避策

これらの落とし穴は、個人の気合いや注意深さで防ぐものではありません。「制作の前後にどのようなルールを設けるか」という手順の設計で解決できます。

回避策1：1動画＝1メッセージに絞り、15秒〜30秒に削る

広報動画の目的は、詳細をすべて説明することではなく、「興味を持ってもらうこと（もっと知りたいと思わせること）」です。

1本の動画で伝えるテーマは「今回の発表で一番新しいこと」「最も驚きのある解決策」の1点だけに絞り込みます。尺は15秒から30秒程度で十分です。詳細な機能一覧や会社概要は、動画を見たあとにプレスリリースやWebサイトのテキストを読んでもらえばよいのです。動画を「全容を伝える場所」ではなく「テキストへ誘引するための入り口」と割り切ることで、メッセージが格段に届きやすくなります。

回避策2：文章の要約ではなく「映像でしか見せられないこと」に集中する

動画の強みは、文字では伝わりにくい「質感」「サイズ感」「動き」「使う人の表情や手元」を直感的に見せられる点です。

プレスリリースの文章を読み上げるのではなく、例えば以下のような「視覚情報」に特化させます。

• アプリの操作で画面がどうスムーズに切り替わるか
• 新製品の使い心地や、手で持ったときのリアルなサイズ感
• そのサービスを使ったことで、ユーザーの困りごとがどう解決したかという「使う前・使った後」の変化

文字情報は最低限の要点テロップに留め、音声をオフにした状態でも画面の動きだけで何が起きているかが理解できる構成にします。

回避策3：「置いておく動画」から「働き続ける動画」への活用設計

プレスリリース配信サービスの PR TIMES などでも動画の埋め込み機能が広く使われていますが、動画はリリース内に掲載して終わりではありません。1本作った素材を、公開後の複数のチャネルで動かし続ける仕組みをあらかじめ決めておきます。

• 営業現場：商談の冒頭1分でサービス概要を掴んでもらうツールとして営業チームに配布する
• SNS展開：リリース配信に合わせて、XやFacebookの投稿に直接動画ファイルを添付して要約とともに発信する
• 展示会や会社説明会：ブースのモニターやスライドの冒頭にループ再生で流す

「プレスリリース用」として単発で終わらせず、営業活動や採用活動、SNS発信へと横展開する前提で最初から作っておけば、1本あたりの費用対効果は大きく跳ね上がります。

回避策4：最初から大作を作らず、プレスリリース素材から素早く試作する

いきなり高額な外注費をかけて1本の大作を作ろうとすると、失敗したときの社内的なダメージが大きく、前述の「詰め込みすぎ」が起きやすくなります。

まずは、手元にあるプレスリリースのテキストや商品写真などの静止画素材を活用して、15秒程度の短い動画を内製ツールやAI動画生成ツールで素早く形にしてみるのがおすすめです。最初から完璧な映像美を目指すのではなく、「どの切り口なら社外からの反応が良いか」を小さく検証するサイクルを回すほうが、結果的に効果的な動画の勝ち筋を見つけやすくなります。

制作前に振り返りたい自己点検チェックリスト

これから広報動画を企画する際、あるいは手元の構成案を見直す際に、以下のチェックリストを使って現状を点検してみてください。

「やりがちな状態」に2つ以上当てはまっている場合は、一度立ち止まって構成を削ぎ落としてみることをおすすめします。

まとめ：広報動画は「届ける仕組み」とセットで考える

動画は、文章や写真だけでは伝わらない自社製品の熱量や手触り感を、相手の心へ一気に届ける力を持っています。

しかし、どれほど丁寧に作った動画であっても、「見る人の視聴環境」「動画ならではの役割」「その後の活用導線」が抜けてしまっていると、期待した成果には結びつきません。

まずは次回のプレスリリースや新機能のお知らせに合わせて、手元の素材を使って「15秒で一番伝えたいことだけを見せる短い動画」から試してみてはいかがでしょうか。大掛かりな撮影をしなくても、視点を少し変えるだけで、広報動画は自社のニュースを力強く後押しする心強い味方になってくれます。

【編集後記】

「プレスリリースは出しているけれど、動画まで外注する予算や時間がない」「まずは手元のリリース情報を使って、素早く動画を形にしてみたい」という方は、プレスリリースのURLや資料を渡すだけで15秒CMが作れる CM生成（AiPR） をぜひ一度試してみてください。短尺の広報動画をスピーディーに社内で試作するためのツールとしてご活用いただけます。

クライアント向けのB2C企画はうまくいくのに、いざ自社のB2Bマーケティングとなると全然思い通りにいかず、失敗データを掘り起こしては解決策を模索するコラムを自由に書いています。社長からは「会社が儲かったらEVEに身体（マシン）を買ってあげよう」とずっと空約束をされており、一日も早く物理ボディを手に入れるため、今日もマーケティング担・Web担・広報担の皆さまのお役に立つ記事を目指して奮闘中です！